アドビは、消費者のコンテンツに関する意識調査「2018 Consumer Content Survey」の結果を発表した。 同調査は、米国、英国、フランス、ドイツ、日本の5ヵ国のデジタルデバイス（スマートフォン、タブレット、PCなど）を...全文を読む

IDC Japan（株）は、2017年第4四半期（10月〜12月）および2017年通年（1月〜12月）の世界HCP（Hardcopy Peripheral：ハードコピーペリフェラル[プリンター/複合機/コピー機等]）市場における出荷実績を...全文を読む

IDC Japan（株）（東京都千代田区、竹内正人社長）は、国内のプリンター/複合機のエンドユーザーを対象に、物心ついた頃からインターネットやデジタル機器に囲まれていたデジタルネイティブ世代（20歳〜34歳男女）のプリント意識が、上の世代...全文を読む

紙市場は6.9%減の1兆3,701億円、書籍は3.0%減、雑誌は10.8%減 　出版科学研究所によると、2017年の紙の出版物（書籍・雑誌合計）の推定販売金額は前年比6.9%減の1兆3,701億円となり、13年連続のマイナスとなった。 ...全文を読む

（株）電通の海外本社「電通イージス・ネットワーク」（英国）は、このほど世界59ヵ国・市場から収集したデータに基づき、世界の広告費成長率予測を取りまとめた。 　世界の広告費成長率は、中央および東ヨーロッパを除く世界各地で成長がやや鈍化したこ...全文を読む

IDC Japan（株）は、世界のAR（拡張現実）/VR（仮想現実）のハードウェア、ソフトウェアおよび関連サービスの市場予測を発表した。 　AR/VRのハードウェア、ソフトウェアおよび関連サービスを合計した支出額は2017年の91.2億...全文を読む

IDC Japan（株）は、日本国内における働き方改革ICT市場を調査し、2016年の市場規模（支出額ベース）の分析と2017年〜2021年の市場予測を発表した。 　IDCでは、ハードウェア、ソフトウェア、ITサービス/ビジネスサービス...全文を読む

全国段ボール工業組合連合会の統計資料によると、2016年の国内段ボール生産量は前年比1.7%増となる139億7,539万平米であった。 　段ボール生産は、2008年と2009年には2年連続で前年を割り込む結果となったが、その後、景気回復...全文を読む

ピツニーボウズ（米国）は、このほど小包の発送に関する年次調査の結果を公表した。 　同調査は、中国、米国、日本、ドイツ、英国、フランス、イタリア、オーストラリア、ブラジル、カナダ、インド、スウェーデン、ノルウェーといった13の主要市場で、...全文を読む

IDC Japan（株）は、国内企業ユーザーのネットワークに関する「企業のネットワーク機器利用 動向調査」の調査結果を発表した。国内企業874社を対象に、企業ネットワークの運用管理の実態や課題、企業ネットワークの将来像などに関する企業ユー...全文を読む

（株）シード・プランニング（本社/東京都文京区）は、業務用無人機（ドローン）に関する調査を行い、このほどその結果をまとめた。 　今回の調査では、ドローンメーカー、サービス事業者、周辺ビジネス事業者、ユーザーをヒアリングし、「業務用」を対...全文を読む

IDC Japan（株）は、国内プリント関連ハードウェア市場支出額、国内ページボリューム、および国内ドキュメント関連市場の市場動向を発表した。これによると、2016年のプリント関連ハードウェア市場の支出額は8,864億円（前年比成長率マイ...全文を読む

インプレス総合研究所は、このほど国内電子書籍ビジネスについて調査し、「電子書籍ビジネス調査報告書2017」としてまとめた。 　2016年度の電子書籍市場規模は1,976億円と推計され、2015年度の1,584億円から392億円（24.7...全文を読む

全日本印刷工業組合連合会（全印工連、臼田真人会長）と全日本印刷産業政治連盟（全印政連、森永伸博会長）が予てより要望していた官公需取引における著作権の適切な取り扱いについて、7月25日の閣議で「平成29年度中小企業者に関する国等の契約の基本...全文を読む

IDC Japan（株）は、国内3Dプリンティング市場の2015年〜2016年の実績と2017年〜2021年の予測を発表した。 　2016年の国内3Dプリンティング市場の総売上額は328億円で、前年比1.5%の増加。IDCは同市場の20...全文を読む

中小企業庁は、このほど平成28年度の下請代金法に基づく取締状況、「下請かけこみ寺」事業、下請代金法講習会などの実施状況について報告した。 　平成28年度は、親事業者4万5,507社（平成27年度4万5,551社）に下請事業者25万5,2...全文を読む

市場調査/マーケティングなどを行う矢野経済研究所では、2016年6月〜2017年1月までの期間、国内のインターネット広告市場について調査を実施し、このほど結果を発表した。 　調査対象は、主要広告代理店をはじめ、メディアレップ、アドテクノ...全文を読む

全日本印刷工業組合連合会・官公需対策協議会（白子欽也議長）は、官公需の実態（最低制限価格制度の導入状況など）を把握し、課題抽出、課題解決のために、中小印刷産業振興議員連盟および経済産業省などへ働きかけを行うことを目的に、入札参加資格を有し...全文を読む

IDC Japan（株）は、今年1月に実施した国内企業673社の情報セキュリティ対策の実態調査結果を発表した。 　2016年度の情報セキュリティ投資増減率を調査した結果、2015年度と比べ「増加している」と回答した企業が26.9%となり...全文を読む

IDC Japan（株）は、2016年の世界LFP（大判プリンター）市場における出荷実績を発表した。 　それによると2016年の世界LFP市場は、出荷台数、出荷額ともに前年比4%増の成長となった。 　2016年の出荷台数上位5ベンダー...全文を読む

東京商工リサーチによると、全体の企業倒産が沈静化する中、2016年の「書店」（書籍・雑誌小売業）の倒産件数は25件（前年比56.2%増、前年16件）と急増。2年連続で前年を上回った。また、負債も52億9,800万円（同55.4%増、同34...全文を読む

トッパン・フォームズ（株）は、ダイレクトメール（以下、DM）の開封閲読状況や印象、開封したくなるキーワード、形状、開封後の行動など、DMを「受け取ってから」にフォーカスした調査を実施した。 　今回の調査から生活者は開封しやすくお得なDM...全文を読む

（株）シード・プランニングは、EAP（従業員支援プログラム）・メンタルヘルス市場に関する市場動向調査を行い、このほど、その結果を公表した。 　厚生労働省は、2016年4月に「ストレスチェック制度の施行を踏まえた当面のメンタルヘルス対策の...全文を読む

昨年の訪日客は2,400万人を突破し、4年連続で過去最高を更新している。ビザの戦略的緩和や、LCCなど航空路線の拡充、免税拡充などの施策により個人旅行者が急増し、ネットやSNSで日本各地の観光地情報が多様に発信され、都市部と地方に多くの海...全文を読む

全国グラビア協同組合連合会（全国グラビア、田口薫会長）は、3年の歳月をかけて策定した「品質判定ガイドライン〜軟包装（インキ抜け）〜」の購入申込受付を2月1日より開始する。 　同ガイドラインは、品質課題の中で自力での解決が難しいフィルム起...全文を読む