大日本印刷（株）とUBE（株）（本社/山口県宇部市、泉原雅人社長）は、素材分析における新たな価値創出を目指し、4月より合弁会社にて協業を開始する。DNPはUBEのグループ会社で有機、無機および高分子化合物の分析を行う（株）UBE科学分析センター（以下:USAL）の発行株式66.625％の株式取得を通じ、UBEと共同でUSALを運営する。また、UBEは33.375％の株式を引き続き保有することで、USALは両社の合弁会社となる予定。

　DNPは、光学フィルムなどの「デジタルインターフェース関連」、「半導体関連」、「モビリティ・産業用高機能材関連」などを注力事業領域と定め、付加価値の高い新製品の開発を推進している。それらを支える技術の深耕や技術の掛け合わせによる新しい価値創出、知的財産の戦略的確保を目的に、開発に必要な分析・評価に強みを持ち、高度な分析技術や機器、専門人材を有するUSALをグループ会社にする。USALとの連携により知的財産の面から事業ポートフォリオを強化する。

　DNPとUBEは、4月1日より合弁会社としてUSALを運営することを機に、UBEの素材技術やDNPの持つ加工技術などを活かした相乗効果の創出に向けた協業も検討していく。