（一社）日本印刷産業連合会（日印産連、藤森康彰会長）は、コロナワクチンの接種や特効薬の供給が行き渡り、生活環境が大きく変容した状況を「アフターコロナ」と定義し、そのアフターコロナにおける市場の変化に業界全体としてどのように対応すべきかを検討することを目的に、会員10団体からメンバーを募り、今年3月に「アフターコロナ・プロジェクト」を立ち上げた。
　同プロジェクトでは、コロナによってどのような困難に直面し、それをどう乗り越えようとしているか、また、アフターコロナにおける市場の変化にどのように対応しようとしているか、などを調査するために10団体の会員企業に向けてアンケートを5月に実施。加えて、特徴的な取り組みを実施している企業に対し、事例研究として個別に取材を行っていく。さらに、10団体で共通する課題を抽出し、印刷業界として横断的に解決する方法を探るために、各団体の代表者や若手経営者による座談会を6月に開催する。
　また、10団体における取り組みと併せて、印刷業界のクライアントの主な業界における動向と展望も調査し、会員企業の今後の経営の指針となるような方策を検討し、その成果の内容を冊子にまとめ、今年の「9月印刷の月」において発表する予定。