（公社）日本印刷技術協会（JAGAT、塚田司郎会長）は、「印刷会社のテレワーク取り組み実態調査2020」を実施し、その結果を分析した。
　それによると調査回答企業のうち、印刷会社のテレワーク実施率は企業数ベースで80.5%と全体の8割を超えた。一方、従業員数ベースの実施率は22.3%にとどまった。部門別の実施率は営業部72.5%、製造部（生産）13.6%と、部門間に大きな格差のあることが明らかになった。テレワークツールの導入率は、オンライン会議が70.5%、リモートアクセス59.7%などであった。
　テレワークの開始時期は、2020年3月以降が81.3%を占め、今回のコロナ禍を機に慌ただしく実施された様子が浮かび上がった。それにも関わらず、テレワークに満足と回答した割合は24.6%と、不満足の20.0%をやや上回る。満足グループと不満足グループに分けると、従業員視点を重視して事前準備をし、オンライン会議システムなどのコミュニケーションツールを駆使できたかどうかが成否を分けた可能性が浮かび上がった。
　なお、JAGATでは、同調査の詳細な分析結果を2020年6月15日発行の会員誌「JAGAT info」2020年6月号（通巻586号）で19頁（関連2頁、計21頁）にわたり掲載している。