（株）電通（山本敏博社長）は、日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2018年（平成30年）日本の広告費」を発表した。
　2018年の日本の総広告費は、戦後最長といわれる景気拡大に伴い、6兆5,300億円で、前年比102.2%となり、7年連続でプラス成長となった。
　媒体別にみると、「新聞広告費」（前年比92.9%）、「雑誌広告費」（同91.0%）、「ラジオ広告費」（同99.1%）、「テレビメディア広告費」（同98.2%、地上波テレビと衛星メディア関連）を合計した「マスコミ四媒体広告費」は、前年比96.7%。「インターネット広告費」（同116.5%）は、運用型広告を中心に堅調な伸びを示し、広告費全体を大きく押し上げる結果となった。「プロモーションメディア広告費」（同99.1%）は、「交通広告」「POP」「展示・映像ほか」が増加。
　業種別では、「精密機器・事務用品」（前年比123.2%、メガネ型拡大鏡）、「外食・各種サービス」（同104.0%、飲食業、人材派遣）が増加。減少業種は、「出版」（同87.2%、出版案内、婦人・家庭誌）など。