（株）矢野経済研究所（水越孝社長）は、国内のデジタル印刷市場を調査し、各カテゴリの動向や参入企業動向、将来展望を明らかにした。
　2020年度の国内デジタル印刷市場は、新型コロナウイルス感染症拡大にともなう外出自粛の影響により、フォトブック市場やオフィスコンビニ市場が大幅減少、それらを除くPOD市場も販促需要が減少したことで市場規模が減少している。
　一方、コロナ禍で実施された様々な経済対策やワクチン接種券などに関するアウトソーシング需要を取り込んだDPS（データプリントサービス）市場が拡大。その結果、2020年度のデジタル印刷市場（事業者売上高ベース）は3,097億3,100万円（前年度比0.3%減）とほぼ横ばいで推移し、コロナ禍でも市場規模を維持している。
　2021年度は経済活動が再開される中で、POD市場が回復基調となっており、またDPS市場も拡大が見込まれるため、2021年度のデジタル印刷市場は3,214億6,000万円（前年度比3.8%増）と増加する見込みとなっている。